「不動産投資は立地で決まる」といわれるほど、物件の場所が大切です。
日本では地震や大型の台風などが多発しているため、投資用の物件選びは慎重におこなうべきといえます。
そこで着目したいのがハザードマップというものです。
今回は不動産の投資を検討している方に向け、ハザードマップとはなにか、種類や重要性をご紹介します。
不動産投資で大切なハザードマップとは？
不動産投資で大切なハザードマップとは、災害が起きたときにどの程度の被害が出るのかを予測し、地図化したものです。
どの場所がどの程度の被害を受けるのかを知れるので、不動産投資に有効といえます。
ハザードマップは国土交通省や自治体のホームページでチェックできるので、1度目を通しておくとよいでしょう。
ではハザードマップにはどのような種類があるのでしょうか？
土砂災害ハザードマップ
土砂災害ハザードマップには、土砂崩れによる被害の予測地点や土砂災害の種類、避難場所、避難経路が書かれています。
投資しようとしている不動産が土砂災害警戒区域内にある場合、その旨を借り主に伝え、土砂災害警戒区域に関する書類を渡さなければなりません。
洪水ハザードマップ
洪水ハザードマップは、川や海に近い物件など、洪水が懸念される場合に有効です。
川の氾濫により、どのエリアが浸水するのかをチェックできます。
地震ハザードマップ
地震ハザードマップには、液状化の可能性や揺れやすさなどが記載されています。
埋め立て地にある不動産に投資を検討している方は見ておきましょう。
不動産投資におけるハザードマップの重要性とは
不動産投資におけるハザードマップの重要性として、どのようなことが挙げられるのでしょうか？
不動産投資で安定した家賃収入を得るためには、投資した不動産の価値を下げないことが大切です。
そのためには優良物件を見極め、資産価値の下がりにくい不動産を選ぶべきといえるでしょう。
駅から近い、周辺に学校がある立地は一般的に地価が下がりにくく、投資を検討する方も多くいます。
しかしそのような立地でも、ゲリラ豪雨や台風により浸水するリスクがあるかもしれません。
アクセスが良く便利な立地でも、ハザードマップでは災害に大きな被害が懸念される場所かもしれないので、投資する前にしっかりチェックすることが大切です。
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