不動産投資における空室対策のひとつとして、家具付物件が注目を集めています。
入居者にとっては家具家電をそろえる必要がないため、手軽に入居できる物件です。
そこで不動産投資で家具付物件にするときの、メリット・デメリットを解説します。
不動産投資における家具付物件のメリット
不動産投資における家具付物件のメリットは、空室対策になる点です。
身の回りの荷物だけで手軽に引っ越せるため、転勤のある会社員を中心にニーズがある投資用不動産です。
また初めて一人暮らしをする学生や新社会人のような、引っ越し代・初期費用をおさえたい方にも人気があります。
そのため単身赴任者や学生の多いエリアでは、家具付物件のメリットをいかせる可能性が高まるでしょう。
インテリアで差別化をはかる
家具家電だけでなく、インテリアで差別化をはかる物件もあります。
たとえばおしゃれな照明器具があれば、高級感のある部屋になるでしょう。
このほか観葉植物やおしゃれな壁紙など、華やかな生活をイメージできるインテリアがおすすめです。
ポイントをしぼった家具設置もおすすめ
ライフスタイルによって、必要度の高い家具家電は異なります。
たとえば自炊をあまりしない方は、大きな冷蔵庫は必要ありません。
また機能やデザイン面も、人によってニーズは異なります。
そこでテレビのように、あまり好みに影響されないような家具にしぼって設置するのもおすすめです。
あるいは新生活に役立つアイテム（消耗品など）のプレゼントといった、少ないコストでできる空室対策もあります。
不動産投資における家具付物件のデメリット
家具付物件のデメリットとして、必ずしも投資に見合ったリターンがあるとは限りません。
まず購入時にかかった費用を家賃に上乗せすると、その分だけ競争力低下につながるのがデメリットです。
一方で家賃を据え置けば、家賃収入に対する利回りが小さくなります。
そして備え付けの家具家電は設備扱いになるため、故障時の費用負担はオーナーになるケースがほとんどです。
さらに複数の不動産へ投資していたら、毎年何らかの不具合が発生するかもしれません。
その度に販売店やメーカーまで問い合わせなければならないため、手間もかかります。
投資にかかるコストや手間が増大しやすいため、導入の際は費用に見合った効果があるのか十分に検討しましょう。
