不動産を購入する上で、将来的な資産価値の予測は欠かせないポイントです。
価値が下がりにくい不動産なら、安定的な収益も期待できるでしょう。
そこで不動産の資産価値について、計算方法や価値が下落しにくい物件についてご紹介します。
不動産物件の資産価値を計算する方法
不動産の資産価値を計算する方法には、主に以下の3種類があります。
収益還元法
収益還元法とは、家賃相場から価値を計算する方法です。
資産価値＝一年分の家賃÷利回り＋年間経費
投資用不動産では、周辺にある類似物件の家賃が参考になるでしょう。
取引事例比較法
取引事例比較法とは、主に中古住宅の資産価値を調べるときに用いられる方法です。
もし近隣に類似物件の取引事例がなければ、相場感が近い街の事例が参考になるでしょう。
原価法
原価法とは、もう一度その不動産を土地ごと購入・建設した場合の価格（新価）から価値を計算する方法です。
資産価値（積算価格）＝新価−(経過年数による価値の減少と使用による消耗分)
資産価値が下落しにくい不動産物件の特徴
資産価値が下落しにくい不動産には、いくつかの特徴があります。
不動産投資では、将来的にどの程度の価値が残るかによって出口戦略が決まります。
また持ち家を探している場合でも、売却しやすい物件であれば、住み替えや資産整理したいときに有利です。
そこで物件選びの際は、以下のポイントに注目してみてください。
立地条件に恵まれている
建物の種別に関わらず人気なのが、駅近など立地条件に恵まれている物件です。
またファミリー向けの物件なら、周辺環境を重視する借主が多いでしょう。
学校や病院の有無はもちろんのこと、公園などの自然環境にも注目してみてください。
人口の増減
人口が増えている地域は、エリア人気も高いと考えられます。
人口の多いエリアは実需が見込まれるため、将来的な資産価値が下落しにくい傾向にあります。
災害リスク
不動産の資産価値と、そのエリアの災害リスクは密接な関係があります。
何らかの自然災害が発生したエリアでは、直接の被害を受けていない土地でも、価値が下落するケースは少なくありません。
そのため沿岸部や河川、土砂災害が懸念される地域は注意が必要です。
そこで自治体のハザードマップや、どのような防災対策が実施されているかを確認しておきましょう。
